復旧現場の挑戦

光ファイバーケーブルを従来のルートで繋ぎ直すには、寸断された道路の復旧を待たなければなりません。そこで取り入れられたのが、“急がば回れ”の手法。新たにルートを確保して、そこにケーブルを敷設する工事が行われました。

政枝

「私はケーブル復旧班で、ケーブル新設工事の指揮をとりました。敷設可能なルートを決めるには、実際に被害状況を確認する必要があります。そこで、本震から一夜明けた17日に現地へ向かい、翌日の早朝から状況を確認し、新たに敷設可能なルートを探して回りました。19日の早朝から、長さ約25kmのケーブルを敷設する工事を開始。通常はケーブルを敷設するには1班あたり1日1km程度が限界ですが、熊本地震の際は協力会社の方々のご尽力により1班あたり1日最大2kmを敷設していただいたことに加え、九州各地から約20社の協力会社の方々が応援に駆けつけてくださったおかげで、作業環境の悪い中、1週間という短期間でケーブル敷設を完了することができました。」

続いて通信局舎の倒壊を受け、旧九州電力高森営業所の跡地に臨時局舎を設置する工事がスタート。ケーブルの配置工事と同様、予想を上回るスピードで作業が進んでいきました。

堤

「当時、私が所属していたネットワーク設備部は、通信局舎の建設と通信局舎の電源設備や空調設備などの付帯設備の構築、そしてネットワークの中継設備及び加入者設備の構築を担っています。通常の通信局舎の建設は半年から1年を要しますが、今回は代わりとなるプレハブを東京から陸送する手法をとりました。十分な人的資源を投入したこともあり、想定より1週間早く、約3日で完成させることができました。ただ、現地は雨が強く作業は決して容易ではありませんでした。局舎内に設置する装置は、雨で濡れないようにブルーシートで覆って、感電に注意しながら運搬。また、新たに作った局舎を既存のネットワークに組み込む際にサービスに影響を与えないように、通信上の二次災害にも細心の注意を払いながらシステムを構築していきました」

柔軟な発想の成果で、本震の発生からわずか1週間という短期間で、ケーブルの配置と臨時局舎の建設工事が完了。これにより、被災地の通信回線は急速に復旧していくことになります。

快適な毎日のために

当社では、災害の復旧対応が完了するたびに全社大で反省会を行い、早期復旧に向けた対応方法の改善、マニュアルの見直しに繋げています。熊本地震での対応内容もその後の災害対応に大いに活かされています。

渡邊

「今までは通信局舎の倒壊まで想定していませんでしたが、熊本地震を機に、臨時用に2台の可搬型局舎を常備するようにしました。また、設置の際に使用する資材も協力会社と連携してすぐに集められる体制を整えています」

齊藤

「迅速かつ的確な復旧を進めるために、被害状況の確認は社外の方だけに任せるのではなく、復旧体制を把握している社員が行うことが重要だと痛感しました。博多駅前道路陥没事故（2016年11月）では、現場で対応にあたる社員から、どのようなお客さまに影響が出ていて、どのような対応が最適かという具体的な情報が、復旧方針を決める重要なポイントになりました」

政枝

「固定観念にとらわれず、迅速に動けるようにもなりました。その結果、九州北部豪雨（2017年7月）では、熊本地震の時のように従来のケーブル敷設ルートではなく、山の反対側からケーブルを新設するという方針を即座に決定しました」
もちろんノウハウだけでなく、社員ひとりひとりの心構えも大切です。

堤

「災害復旧は地域の方々の生活を支え、豊かにすることに繋がっていることを忘れてはいけません。被災地の方々が携帯電話を肌身離さず持たれている姿を見て、通信が果たす役割の重要性を肌で感じることができました」

渡邊

「私たちは、単に通信サービスを提供するだけの会社ではないのです。“九州全体の通信インフラそして人々の生活を支えている”ということを常に念頭に置く必要があります。この思いのもと、今後も社員が一丸となって災害への対策、復旧にあたっていきたいと思います」

九州のお客さまが安心して通信サービスを利用できるように、そして通信の先にある笑顔を絶やさないため、私たちは今日も社会のインフラを支えつづけます。

（注）掲載内容は取材当時（2019年）のものです。